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75%のデータは、疑ってかかるべしとのデータ

昨日の日本経済新聞「日曜に考える」で、『英語の社内公用語化 是か非か』1ページを割いて議論されていた。主として、推進派として楽天から一人、慎重派としてアクセンチュアから一人が対談形式で議論を進めた。そこで語られた内容は、この問題にアンテナを張っている者にとっては想定内の範囲だったが、新聞に載る程度の議論は、必ずしも専門的知見を持ち合わせない読者がついていける内容である必要があるから、特に驚く内容でなかったことは仕方ない。

ところで、この記事の隅に出ていいた「注目 このデータ」という欄を取り上げたい。

スイスの経営開発国際研究所(IMD)によると、企業ニーズに適合した語学力を獲得できているかというランキングで、日本は調査対象の59カ国・地域の内で58位だった。企業はグローバル化に活路を見出そうとしているが、ビジネスマンの言語能力は追いついていない。

という。

ランキングで取り上げられていた主要国を挙げると、1位 スイス、2位 ルクセンブルク、3位 オランダ、6位 シンガポール、15位 インド、16位 フィリピン、41位 中国、58位 日本

しかし、このランキングは、各国のGDP、さらには一人当たりのGDPを考慮して眺めると、まったく不思議でない。上位に挙げられた国が、自国内で完結するような経済の仕組みでないことは明らかである。一人当たりのGDPでは日本の方が中国よりも上位であるから、このランキングに中国が日本よりも上にあるのも頷ける。

「企業ニーズに適合した語学力を獲得できているか」のデータであるから、「英語」に限った話でないはずである。だとすると、米国は何位なのか。最下位の国・地域がどこなのかが気になる。
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