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アメリカ人はいくら稼いでいるか

最新のTIME(July 4)では、米国の「仕事事情」について、解りやすいチャートを(Average salary、Number of U.S. positions、Unemploymentの値からなる「三角形」)を使って示している。

12業種ある中で、Educationはまずまずの状況である。まず、Average salaryは49,000ドル。Educationと言っても、職種は教員だけではなく、広く教育に携わる組織で働いている者も入っているだろうし、学校の種類(幼稚園〜大学)も様々と思われる。しかし、この額は自分としては意外に高い方である。今から20年を遥かに超える昔にアメリカいた頃、大卒の初任給がThe Wall Street Journalで一覧になって特集されていたことが思い出される。また、そのような統計を取りださずとも、冗談交じりで昔から「教員の給料は下から数えて、janitorの1つ上」と言われてきたため、この“意外感”を覚えるのだ。

尤も、日本のような横並びでは決してないなずで、「教員」でも稼いでいる人はメチャメチャ稼いでいる。また、分野によっても異なる。私の出た大学院の学長(Purdue University : 中西部 Big 10の1つではあるが、“州立”〔つまり、基本的に税金で運営されている〕)は、今年冬に聞いた話で、年収450,000ドルである。日本の国公立の学長が、純粋に大学から得る給与としてこれだけ取っている人はいるのだろうか。もちろん、理工学系の教授の給料も高い。一方で、英語や言語学の分野では、教授でも100,000ドル程度であり、それが低すぎないとのことだ。准教授だと、この半分でもおかしくない。明らかに、日本で公立や私立で中高の専任教員をしている方が、金銭的には恵まれている。

ところで、Average salaryで高い方のイメージにある、金融関係は、リーマンショック後アメリカ経済も影響してか、58,000ドルである。TIMEの記事によると、様々な業種の中で一番高いのだが、それでも58,000ドルである。因みに、Average salary、Number of U.S. positions、Unemploymentの3バランスが良く、数字上羨ましく見えるのは、Governmentだった。失業率は3.9 %も、日本人でも少し羨ましく思える。
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